勤怠管理システム選定のポイント徹底解説｜KING OF TIMEやジョブカンの比較も！

勤怠管理システムの導入や選定に頭を悩ませていませんか？本記事では、勤怠管理システムを選ぶ際に押さえるべきポイントや、KING OF TIME・ジョブカンといった実際に日本国内で広く使われている主要サービスの特徴や違いについて徹底比較します。また、シフト管理や有給管理の自動化、テレワーク・フレックスタイム制への対応、クラウド型とオンプレミス型の違い、導入コストやセキュリティなど、勤怠管理の最新トレンドとサービス選定のコツをわかりやすく解説。さらに、自社に最適な勤怠管理システムを選ぶための具体的な流れや導入事例、利用者から高評価を得ているシステムの選び方も紹介します。この記事を読むことで、自社に合った勤怠管理システム選定のポイントを明確にし、コストパフォーマンスや業務効率化、コンプライアンス強化につながる最適な選定ができるようになります。勤怠管理システム選定の最新情報と実践的な比較・導入ノウハウを網羅的に知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

1. 勤怠管理システムの選定が重要な理由

働き方改革やテレワークの普及、法令遵守の強化など、近年、企業における勤怠管理の重要性はますます高まっています。そのなかで自社に適した勤怠管理システムを選定することは、人事労務の効率化とリスク回避を実現するために極めて重要です。本章では、その理由について多角的に解説します。

1.1 コンプライアンス遵守の観点から

労働基準法や働き方改革関連法の施行により、企業には適切な労働時間管理や36協定の遵守が強く求められています。システム化により、打刻漏れや不正申告を防止し、法令違反によるペナルティリスクを低減することが可能です。労働基準監督署の調査にも迅速に対応でき、企業の社会的信用維持にもつながります。

1.2 業務効率化とコスト削減の実現

従来の紙やエクセルによる勤怠管理では、入力ミスや集計作業に多くの手間と時間がかかるだけでなく、人的ミスが発生しやすいのが現状です。勤怠管理システムを導入することで、データの自動集計や各種申請の電子化が可能となり、人事担当者の業務負担を大幅に削減できます。これにより、人件費や管理コストの削減が期待できます。

1.3 多様化する働き方への柔軟対応

テレワークやフレックスタイム制度、副業解禁など、働き方が多様化している現代においては、従業員の出退勤管理も一層複雑化しています。選定するシステムによっては、モバイル打刻やGPS機能、シフト管理など多様なワークスタイルにも対応可能です。そのため、自社の実態にフィットする柔軟な勤怠管理システムの導入が不可欠です。

1.4 正確なデータ活用による経営判断

勤怠データは、経営資源である人材の状況把握や最適配置、残業削減や生産性向上施策の推進など、経営戦略の意思決定にも活用できます。精度の高い勤怠データの蓄積・可視化がなければ、分析や改善活動も困難となります。

1.5 各種システム連携や拡張性の確保

勤怠管理システムは給与計算ソフトや人事システムとの連携、クラウドサービスとの組み合わせなど、他システムといかに柔軟に接続できるかも重要な選定ポイントです。拡張性やカスタマイズ性が高いシステムを選ぶことで、将来的な組織改編や規模拡大にも柔軟に対応できます。

観点	重要性・影響
コンプライアンス（法令遵守）	違反リスク回避・社会的信頼性の維持
業務効率化・コスト削減	人的ミス削減・作業工数短縮・コスト抑制
多様な働き方への対応	テレワーク・フレックス・シフトなど新しい働き方に即応
データ活用・経営判断	人材配置最適化・労務施策検討・働き方改革
システム連携・拡張性	他業務システムと連動可能・将来拡張の柔軟性

こうした理由から、勤怠管理システム選定は単なる業務ツール導入に留まらず、会社経営全体に大きく関わる戦略的な意思決定であると言えます。最新情報や比較ポイントをしっかり抑え、自社に最適な選択を行うことが不可欠です。

2. 勤怠管理システムの主な機能と最新トレンド

勤怠管理システムは、従業員の出退勤や労働状況を正確に記録・管理するためのツールです。近年では、法改正への迅速な対応や多様な働き方の普及に伴い、機能の進化とともにクラウド対応や自動化などの最新トレンドが注目されています。ここでは主な機能と最新動向を詳しく解説します。

2.1 打刻・出退勤管理の基本機能

出退勤の打刻記録は、勤怠管理システムの最も基本的な機能です。従来はタイムカードや紙で管理されていましたが、現在ではICカード、スマートフォン、PCや顔認証等、さまざまな打刻方法による記録が主流となっています。リアルタイムでの労働状況把握や、不正打刻の防止機能が標準装備されている点も重要です。

2.2 シフト管理や有給管理の自動化

シフト勤務やフレックス制度を導入している企業向けに、シフト作成やスタッフの割当、有給休暇の自動付与・残日数管理などが可能なシステムが増えています。また、複数拠点や部署のシフトも統合して一括管理できる機能や、各種休暇申請・承認フローも自動化が進んでいます。

機能	自動化のポイント	メリット
シフト作成	パターン化・自動割当	作業時間削減・ミス防止
有給管理	付与・残数計算の自動化	法令順守・計算作業の効率化
休暇申請フロー	承認ワークフローのシステム化	申請～承認作業の迅速化

2.3 テレワークやフレックスタイムへの対応

新しい働き方に対応した勤怠管理システムへの進化も近年の大きなトレンドです。テレワーク・在宅勤務や直行直帰にも対応したGPS打刻や、フレックスタイム制の管理、週単位・月単位の総労働時間算出など、各社独自の勤務形態に適した機能が多数搭載されています。また、モバイルアプリやクラウドサービスによる遠隔管理も利便性を高めています。

2.4 クラウド型とオンプレミス型の違い

勤怠管理システムの導入形態には、大きく「クラウド型」と「オンプレミス型」があります。クラウド型（SaaS型）はインターネット経由で利用でき、初期コストが抑えられ、バージョンアップや法改正対応も自動で行われるのが魅力です。一方、オンプレミス型は自社サーバーにシステムを構築するため、カスタマイズ性やセキュリティ要件の独自対応が強みです。最近はサブスクリプション方式のクラウド型が主流ですが、業種や企業規模によって最適な導入形態は異なります。

導入形態	特徴	主なメリット	主なデメリット
クラウド型	ネット経由で提供、サブスクリプション課金	初期費用低減、すぐに利用開始、法改正に自動対応	カスタマイズが限定的
オンプレミス型	自社サーバー設置、買い切り型が多い	カスタマイズ性が高い、自社セキュリティポリシー適用可	構築・保守コストが高い、バージョンアップ対応が手作業

上記のような主な機能と最新トレンドを踏まえ、自社の業種やニーズに合った勤怠管理システムを選定することが重要です。導入前には、法令対応状況や多様な勤務形態への柔軟性も必ず確認しましょう。

3. 勤怠管理システム選定時の比較ポイント

勤怠管理システムを選定する際には、単純な機能の有無だけでなく、実際の運用や業務効率化、将来的な拡張性まで多角的に検討することが重要です。以下に、選定時に必ず確認したい比較ポイントについて詳しく解説します。

3.1 操作性・ユーザーインターフェース

実際に使う従業員や管理者の負担を減らすためには、分かりやすく直感的な操作性が欠かせません。 シンプルな打刻画面や、スマートフォン・タブレット対応の有無、管理画面のわかりやすさもポイントです。多言語対応が必要な場合や、利用者層に合わせた設定が可能かも確認しましょう。デモ画面や無料トライアルで実際の操作感を確認することをおすすめします。

3.2 サポート体制とセキュリティ

導入後のトラブル時や運用に困った時に頼れるサポート体制の有無は、長期運用の観点で非常に重要です。 メール・電話・チャット窓口の種別や対応時間、導入支援サービスの有無、FAQやマニュアルの充実具合もチェックポイントです。また、労務データや個人情報を扱うため、堅牢なセキュリティ機能（通信の暗号化・多要素認証・アクセス権限管理など）が備わっているか、ISMSなどの認証取得状況やバックアップ体制、データセンターの地域等も確認が求められます。

比較項目	具体的なチェック内容
問い合わせ窓口	電話・メール・チャットの有無、対応時間
セキュリティ対策	SSL暗号化、多要素認証、データセンターの所在地
運用サポート	初期設定代行、操作説明会、ヘルプコンテンツの有無

3.3 システム連携とカスタマイズ性

勤怠管理システムだけでなく、給与計算ソフトや人事管理システムと連携できれば業務効率化が大幅に進みます。 APIの公開状況や、主要なクラウドサービス（例えば「freee人事労務」「マネーフォワードクラウド給与」など）との標準連携機能の有無がポイントです。 また、項目名や申請フローのカスタマイズ、アラート通知設定、打刻方法の柔軟性（ICカード、スマートフォン、PC、顔認証など）、権限管理がどこまで詳細にできるかといった点も検討しましょう。

3.3.1 主な連携先・対応例

連携システム	連携方式
給与計算（弥生給与、freee など）	CSV出力/API連携
シフト管理・工数管理	データ連携・統合画面
人事労務システム	API連携/SSO（シングルサインオン）

3.4 料金体系とコストパフォーマンス

長期運用を前提に、初期費用・月額費用・オプション料金・サポート料など、総コストを明確に把握することが必要です。 社員数や拠点数によって変動する場合も多いため、自社の規模や将来の伸びも考慮しましょう。クラウド型の場合は「1ユーザーあたりの月額」、オンプレミス型の場合は「買切り＋保守費」など、コスト構造を比較しましょう。無償プランや無料トライアルの活用も有効です。

費用項目	主な内容
初期導入費用	システム設定、初期教育、機器購入費
月額利用料	ユーザー単位・ライセンス単位の金額
オプション費用	打刻端末追加、アドオン機能追加など

3.5 導入実績やレビューの活用

同業種・同規模企業の導入事例や、ユーザーレビューを参照することで、実際の運用イメージやトラブル発生時のサポート状況、課題点が見えてきます。 公式サイトだけでなく、比較サイトや口コミサイトで評価・満足度を確認するとともに、第三者評価（例：ITreview、BOXIL SaaSなど）の信頼性の高い意見を参考にしましょう。また、自治体や大手企業など、多様な導入事例を持つ製品は汎用性が高いといえます。BOXIL勤怠管理システム比較ページなども情報収集の参考になります。

4. KING OF TIMEとジョブカンの徹底比較

4.1 KING OF TIMEの特徴とメリット・デメリット

KING OF TIME（キングオブタイム）は国内導入実績No.1クラスを誇るクラウド型勤怠管理システムです。ICカード打刻や指静脈認証など豊富な打刻方法と、リアルタイム集計・自動計算の精度の高さが特長です。また給与システムやシフト管理との連携が柔軟で、API連携にも対応しています。

メリット

• 多様な打刻方法に対応しており、不正防止対策も徹底
• 従業員100人規模から数千人規模までスケールアップに強い
• 有給休暇や36協定管理、法改正にも素早く対応
• 外部システムとのAPI連携が充実
• 豊富な導入実績による事例・ノウハウが多い

デメリット

• 初期設定・カスタマイズの自由度が高い分、ITリテラシーが低い担当者だと運用開始まで手間がかかる場合がある
• 一部高度な機能は有料オプションとなる

4.2 ジョブカン勤怠管理の特徴とメリット・デメリット

ジョブカン勤怠管理は直感的なインターフェースと豊富なオプション機能、コストパフォーマンスに優れるクラウド型勤怠管理システムです。特にスタートアップや成長中企業に人気で、勤務形態が複雑な企業や多拠点管理にも対応可能です。

メリット

• UIがシンプルで初心者でも簡単に使える
• いつでも始められる月額制で小規模導入も負担が少ない
• 打刻方法も多彩でスマホ・PC共に対応
• ワークフロー管理、工数管理など関連サービスと連携しやすい
• 初期費用不要、無料トライアルで手軽に運用開始できる

デメリット

• 中・大規模組織では一部機能要件や拡張性に注意が必要
• 細かなカスタマイズや社労士向け特殊な帳票は別途相談が必要な場合がある

4.3 他の主要システム（スマレジ・Touch On Timeなど）との違い

システム名	主な特徴	おすすめ企業規模・業種	料金体系
KING OF TIME	高い拡張性、豊富な打刻手段、法改正対応力、API連携	中～大企業、複雑な管理・多拠点・多様な勤務形態	月額制／1ユーザーごと
ジョブカン勤怠管理	簡単操作とUI、低コスト、関連サービス連携	中小企業、スタートアップ、成長企業、IT系・サービス業	月額制／1ユーザーごと（無料トライアルあり）
スマレジ・タイムカード	POSレジ連携、店舗ビジネスとの相性、シンプル管理	小～中規模の小売、飲食、サービス業	無料プラン〜有料プラン（機能拡張ごと）
Touch On Time	生体認証・IC認証に強み、リアルタイム集計力	中～大企業・製造業・流通・現場系	月額制／1ユーザーごと

それぞれのシステムで導入しやすい企業規模や業種、求める機能適合性が異なるため、勤怠管理システムは自社の勤務形態・規模・業務フローに一致した選定が必要です。

4.4 実際の導入事例と評価

KING OF TIMEは大手企業（製造・流通・小売・IT業界など）での導入実績が豊富で、「従業員が多い現場やシフト管理が複雑な環境でもリアルタイム集計・自動計算によって業務効率が大幅に向上した」と高く評価されています。多拠点展開企業でも本社一元管理、高度なセキュリティが支持されています。

ジョブカン勤怠管理は、「初めての勤怠管理システム導入でも迷わず導入・運用できた」「低コストでペーパーレス化・管理効率改善が実感できた」といった声が多く寄せられています。クラウドサービスとしての手軽さが高評価です。また、関連サービスとの連携によりワークフローや工数管理まで対応できる拡張性も支持ポイントです。

他の主要サービスでも、飲食業界や小売店舗ではスマレジタイムカードを、現場系や大型工場などではTouch On Timeのように、利用現場に最適なシステムを選択することで業務改善効果が最大化されている事例が多数紹介されています。

詳細な比較や最新の導入企業インタビューは、各公式サイトのKING OF TIME導入事例や、ジョブカン勤怠管理導入事例を参照してください。

5. 自社に最適な勤怠管理システム選定の流れ

5.1 自社課題の明確化

勤怠管理システムを最適に選ぶためには、まず自社が抱える課題や要望を正確に把握することが不可欠です。従業員規模、拠点数、雇用形態（正社員・パート・アルバイトなど）、現在の運用方法などを洗い出し、「紙やExcelで打刻しているためミスが発生しやすい」「テレワークやシフト勤務に対応したい」など具体的な問題点を明確化します。また、現場担当者や管理部門からのヒアリングを通じて、導入目的や改善したいポイントを整理することが大切です。

5.2 機能要件と優先順位の整理

自社の課題が明確になったら、次に重視する機能や条件をリストアップし、必要な機能と「必須」「できれば欲しい」「あれば便利」の3段階で優先順位を付けましょう。例えば、以下のような観点で整理します。

機能	優先度	理由・背景
ICカード打刻・スマートフォン打刻	必須	多様な働き方に対応。現場・リモート双方の管理が必要
シフト自動作成・管理	できれば欲しい	店舗や工場の複雑なシフト調整を効率化したい
給与計算ソフトとの自動連携	あれば便利	毎月の手作業を削減し、業務効率化を図りたい

このようなリストや表で整理することで、複数の勤怠管理システムを比較する際、迷わず絞り込みが可能になります。

5.3 無料トライアルの活用方法

多くの勤怠管理システムでは30日間～60日間程度の無料トライアル期間が設けられています。この期間を最大限活用するため、以下のようなポイントをおさえて検証しましょう。

• 自社の運用フローにどれだけ合うかを、実際の業務担当者が操作して確認する
• 各種レポートやデータ出力のしやすさ、エラー発生時のサポート対応を体験する
• 他システム（給与・人事管理など）との連携状況、初期設定の手間など、導入から運用までを想定して試す

トライアル利用時に気付いた操作性の課題や疑問点は、早めにベンダー担当者へ質問・改善要望を伝えることが肝心です。

5.4 稟議・社内説得のためのポイント

勤怠管理システムの導入には、現場・管理部門・経理・情報システム部など複数の関係者が関わります。社内の合意形成や稟議をスムーズに進めるには、導入による効果やコスト削減、安全管理、法令順守（改正労基法・働き方改革関連法）適用への対応状況など、明確な根拠と客観的な評価データを準備しましょう。

説得材料	示すべきポイント
業務効率の向上	作業時間・コストの削減、ミスの減少事例
法令遵守	残業管理・36協定遵守などの履歴自動記録機能
セキュリティ・信頼性	ISMSやプライバシーマーク取得状況の有無
費用対効果	初期投資・運用コスト比較、他社事例データ

社内向けの説明資料や比較表、導入済み他社の評価・口コミBOXILでのレビューを活用するのも有効です。

以上の流れに沿って選定を進めることで、自社に最適かつ後悔しない勤怠管理システムの導入が実現できます。

6. まとめ

勤怠管理システムの選定は、業務効率や法令遵守、生産性向上に大きな影響を及ぼす非常に重要な決定です。本記事では、KING OF TIMEやジョブカンといった日本国内で高いシェアを誇る代表的な勤怠管理システムを中心に、機能や導入実績、コストパフォーマンス、サポート体制といった選定比較ポイントを網羅的に解説しました。

まず、近年はテレワークやフレックスタイム制の普及に対応し、クラウド型の柔軟性や打刻手段の多様化が求められています。そのため、従業員規模や働き方の多様化、自社独自の業務フローに最適化できるかを重要視する必要があります。また、勤怠データを給与計算や人事システムと連携できる拡張性や、シフト管理・有給管理の自動化といった機能面の充実も不可欠です。

KING OF TIMEは使いやすさと多機能性、豊富な導入事例が魅力で、大手企業にも支持されています。一方、ジョブカンはコストパフォーマンスに優れ、必要な機能を柔軟に選べる点が特徴です。他にもスマレジやTouch On Timeなど多様な選択肢があるため、自社に合致したシステムを選ぶことができます。

選定時には、単なる機能比較だけでなく、実際の導入事例や口コミを参考にし、自社課題の整理や無料トライアルの活用で具体的な運用イメージを掴むことが肝要です。導入後も運用をスムーズに進められるサポート体制の確認、稟議・社内説得への備えも怠ってはいけません。

結論として、「自社の現状・課題を明確にし、必要な要件に優先順位を付け、各システムの特徴や料金・運用サポートを比較検討する」ことが、勤怠管理システム選定成功への最短ルートです。最適なシステム導入により、勤怠管理の効率化と正確性の向上のみならず、従業員満足度や組織全体の生産性向上も期待できます。